働き方改革の潮流もあってか、昨今は「パラレルワーク（複業）」という新しい働き方が提唱されるのを目にするようになりました。
パラレルワーク（複業）とは、一社だけに在籍することなく、同時に複数の企業やプロジェクトに関わって働くことを指します。
しかし、言葉のブームとは裏腹に、実際にそのような働き方をしている人を生で見る機会はなかなか少ないのが実態ではないでしょうか。
弊社も副業やパラレルワークを支援する企業ですが、まだそのような働き方をしている・できるといった方は少数の認識で、多くの人は実態をあまりよくわかっていないのが現状だと思います。
またWEB上に記事はあるものの、具体的にどのように始めればいいのか、生々しくどんなメリット・デメリットがあるのかは情報が載っていない印象です。
そこで本記事では、実体としてのパラレルワーカー、副業・複業を実施している方はどのように行っているのか。メリットやデメリットはなにかということを、詳細にお話をしたいと思います。
①パラレルワークをしている人はどんな人か？
まず、はじめの前提として、本業と副業を考えるときに下記の3つに分かれます。
a. 本業：役職や職能別に分かれた、いわゆるサラリーマンとしての業務
b. 本業に近い副業：本業の経験を活かした業務を、フリーランスや法人として受ける
c. 確実にお金を得られる一般的な副業：本業とはあまり関係がないが収入が得やすい業務
パラレルワーク（複業）の文脈で語られるのは、aとbをバランスよく行っている人が取り上げられています。
副業を許可している・もしくは立場的に自由に動ける企業に本業として属しながら、人材が不足している企業に入り込む、といったケースです。
具体的には、下記のような方がパラレルワークの働き方を実現しているのを目にします。
・役員として複数企業に入り込んでいる
- 取締役は従業員ではないため、複数企業に在籍可
・ベンチャー企業の立ち上げやリソース補助
- 双方が新興のベンチャー企業の場合は、柔軟な勤務形態で介入可のことも
・タレント社員が業務委託契約で活動
- 業界内で知名度の高い社員は例外的に社外活動が許されることも
・エンジニアとしてフリーランス経験
- エンジニアは雇用慣行として業務委託契約が多く行われている
言い換えれば、上記のような働き方以外の方法では、なかなかパラレルワークを実現するのは難しいと認識しています。
パラレルワークとして働くには、ポジショニングがとても重要だと思います。
というのも、「個人のしてのブランド力・経験がある」もしくは「通常の採用が難しい」という条件が加わらなければならないからです。
パラレルワークをするということは、個人で仕事をもらうこととほぼ同義ですが、そのためには個人としての信用力が必要です。
それは、業界内でメディア登壇するなど有名人である、圧倒的な仕事の実績がある、業界や職能について精通している、有名企業在籍者であるといった、何らかのブランドや実績がないと、会社と対等に契約を結ぶのは難しいからです。
または、WEBエンジニア、アプリエンジニアや、経営コンサルタント、WEBマーケター、UI/UXデザイナーなど、そもそも職種として企業側の人気度が高く、なかなか中途採用が出来ないようなポジションであれば、個人として仕事を受けられる可能性は高くなります。
②実際の仕事はどのように見つけるのか
もともと個人で仕事を受けられるような方は、仕事上のつながりや友人知人など狭いネットワークの中で案件をもらうことが多かったのですが、ここ1、2年は副業やパラレルワークのブームもあり、実は多くのマッチングサービスが生まれています。
コデアル、シュウマツワーカー、CARRY ME 、プロの副業といったサービスです。
弊社のモアプロジェクトもこの中の1つに加わります。
どれもリリースされて1~2年目のものばかりであるため、サービスとしては発展途上の段階であると見て良いでしょう。
これは人材業界全般（中途採用含む）に言えることなのですが、人材系の事業者を選定する場合は、担当する営業のレベル感で決めると良いと思います。
具体的に紹介先の会社についてどれだけ詳しいのか、そもそも仕事内容についてよくわかっているのか、職種に関しての専門性はある人なのか、ロジックを持って話せる人なのか、などが見るポイントです。
営業の能力は、実際に案件が始まる際や始まってからの、情報共有や顧客の調整に関係します。良い営業であれば、その会社や案件に関して必要な情報やリスクを把握したうえで提案したうえ、顧客に対しても対等な立場で交渉をすることが出来ます。
一方悪い営業は、そもそも会社や業務の説明が抽象的、ポイントを押さえておらず、事故の恐れがありながら、顧客の言いなりになってしまいがちです。
会社としてしっかり営業担当を育成できている組織なのかの見極めは必要でしょう。
また、人材系の会社やサービスを挟まなくとも、ベンチャーキャピタルが主催するイベントや、ベンチャー企業のリファラル採用イベントなどに伺えば、自身による交渉や提案は必要ですが、副業やパラレルワークの案件を獲得する機会はあります。
その場合は、具体的な仕事内容や案件額、雇用契約などを自分でまとめなければならないため骨が折れることもありますが、人材系事業者より交渉力に自信があり、中間で人が入る必要がない方については直接企業とつながったほうがメリットがあるでしょう。
③パラレルワークのメリットや注意点
パラレルワークのメリットとして挙げられるのは、自社で出来ないプロジェクトを他社でこなすことで、自身の信用強化や転職市場の価値向上、副次的収入を得られることです。
転職を複数回している、という見え方は職務経歴上あまり良くないのですが、個人として複数企業の支援をしている、という見え方は経歴上プラスに働く可能性があります。
そのプロジェクトが新規性があったり、自分個人でしか出来ないようなものであるほど、希少価値も高まるでしょう。
また別途に法人を設立し、法人として仕事を受ければそれは一つの起業ですので、起業経験がある人材としての評価もされるでしょう。
さらに、副次的に月5~20万円ほどの報酬を得ることも可能であるため、通常のアルバイトをすることに比べても金銭的メリットがあります。
自社で月の給料を10万円上げるのと、他社の副業で月に10万円得るのとでは、後者のほうが現実的な方も少なくありません。会社員の給与は、人事制度がしっかりしている会社ほどテーブル式で決まっており、年齢や勤続年数、組織の平均年収など自分でコントロールできない要素でも決定されるため、容易に給料を上げにくいケースも多いです。
これを副業やパラレルワークによる副次収入で高めていく選択肢は、優秀な人材であればあるほど検討に上がると思います。
またデメリットや注意点として挙げられるのは、パラレルワーカーのような働き方は先駆的な選択肢のため、まだまだ周囲の理解が乏しいということです。
たとえ会社が副業解禁を宣言していても、実際の上司や同僚の中で副業経験がない人だらけの場合は、「あいつ何やってるんだ？」と冷ややかな目や評価をされることもあるかもしれません。実際に外部で仕事をする場合は、そのような状況の中で、先陣を切って自分が事例を作るんだというようなイノベーター気質の人でなければ、まだまだ厳しい環境だと感じています。
また就業規則や時間的な問題もあります。法的な制限がないかは、一度就業規則や副業規定などを確認して、リスクヘッジをしたほうが良いでしょう。もし人事担当に聞けるのであれば、過去罰則があった事例をヒアリングして、本業を疎かにしていて問題があったことがないか確認しても良いかもしれません。もしそのような事例があれば、会社の姿勢として、外部業務を受けることに警戒態度を取っている可能性があるからです。
そのうえで、時間的に外部の仕事を受けても問題がないか、は見積もってみたほうが良いでしょう。パラレルワークのトラブルとしてあるのは、仕事の量や内容が、当初の話と違うということです。その場合は個人の時間を使ってカバーするのですが、そのようなことになった場合に対処できるだけの余裕が自分にあるのか、は一度考えてみても良いでしょう。
デメリットについても触れましたが、弊社の姿勢としては副業・複業・パラレルワークといった働き方は、ぜひ優秀な人材であればあるほど、挑戦してみてほしいと考えています。
なぜなら、長期のトレンドとして、製品のライフサイクルが短くなるとともに会社の寿命も短くなり、その分平均勤続年数も減っていくので、1つの会社に依存できない時代が必ず来るからです。またAIの影響で、業務の標準化を良しとする会社組織自体のあり方も変化し、他人と同じ仕事が出来る人より、他人と異なる仕事ができる人、優秀な個人が評価される機会は増えると予想されます。
自分がどこのポジションにいるのか、この立ち位置は世の中の流れに合っているのか、を考えたときに、他の人は躊躇しているけれど確実にこの方向が正しい、と信じて進んだ人がメリットを得られる世の中だと思います。
自分が世の中のスタンダードを作っていくんだ、という気概がある方はぜひ挑戦してみてください。
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