プロフェッショナルとして取り組みたいオンボーディング準備~ベンチャー入社後パフォーマンスを発揮する方法

弊社は、プロフェッショナル性の高い人材を副業社員として成長中のベンチャー企業にご紹介するサービス「モアプロジェクト」(morepj.com)を運営しております。

そこでは、目まぐるしく成長していくベンチャー企業に対して、短期間で組織の状況を把握し、最も成長のレバーとなるアクションを精度高く行うことが必要となります。

このオンボーディングのスピードを高めていくにあたって、プロフェッショナルな人材はどのような点を意識して企業の情報を把握し、改善・成長に向けて業務に取り組んでいくのでしょうか。

本記事では、副業や中途入社などでベンチャー企業にジョインする際に、どのような情報収集を行ってどうハイパフォーマンスを出していくのか、これにおいて必要となるオンボーディング業務について記載します。

 

プロフェッショナルはこの情報を把握する~ベンチャー参画時の情報収集項目

プロフェッショナル人材がベンチャー企業にジョインする際に、まずどのような情報を取りに行くのか。下記に一覧をまとめました。

・経営陣
・主要プロダクト
・組織特徴
・企業/製品成長フェーズ
・市場環境とKSF
・ビジネスモデルとKPI
 

 「経営陣」

会社の”癖”は経営陣によって大きく出ます。営業系の経営者であれば営業優位のスタイルになりますし、金融系であれば計数管理、エンジニア系であればプロダクト開発、コンサル系であれば市場戦略やドキュメンテーションスキルなどが組織的に強くなります。

その癖は、会社の強みを作るとともに、組織能力としての弱みや着目できていない点を作ってしまうこともあります。例えば、営業系の会社がエンジニア文化が弱い、一方でエンジニア系の会社が営業的な数値達成意欲が弱いなどです。

これを把握することで、組織の競争優位として一層強めるべきポイントと、他社との競争に敗れないように弱みを補うべきポイントが仮説ベースでわかります。

 

「主要プロダクト」

ベンチャー企業にとって、製品はその会社のすべてといっても過言ではありません。どのような顧客に受け入れられているのか、どんな製品機能があるのか、価格はいくらなのか、顧客のどのような課題を解決するのかといった、製品の全体像を把握することがベンチャー企業に加わる際にはマストとなります。

また、ベンチャー企業の製品は、従来の製品と技術力やビジネスモデル、提供方法などが異なるイノベーティブなものもあり、その製品の時代的背景(これまでどのような製品が受け入れられており、今後どのような製品が台頭してくるのか)も把握する必要があります。

この製品調査を通じて、顧客のペルソナ像や業務プロセス、主要なニーズ、予算感、現状利用中の製品、自社製品の活用の仕方なども調べていくことで、より顧客にとって効果的な打ちてが出やすくなります。

 

「組織特徴」

組織の特徴は、経営陣の癖から現場レベルに根付いているものはなにか、を見るとその会社の特徴が見えてきます。

営業スタイルにしても、「テレアポに強い」「コンテンツマーケティングでインバウンドで取る」「Salesforceでデジタル・計数管理をしKPIを敷く」など、現場レベルで根付いているものは会社によって異なります。

全社を見たときにどの職能部署が強いか、部署ごとの運用はどうなっているのか、課題解決の方法は、トップダウンかボドムアップか、デジタル的かアナログ的か、など組織の全体像から具体的な業務の進め方までマクロとミクロの視座で組織を見渡すことで、競争優位の源泉や組織としての弱さなどを分析します。

 

「企業/製品成長フェーズ」

その企業または製品が市場に出始めてから、どの程度の期間が立ち、ライフサイクルとして現在どの立ち位置にいるのか、は正しい課題解決オプションを出すにあたって把握したい情報です。

一般的に、市場の初期段階と後期段階では、顧客獲得や市場優位にあたって必要となる能力は異なります。

市場の初期は、市場におけるプレイヤーが少ないため、製品が強い/営業力があるといった一点突破型で市場獲得ができるのですが、市場が大きくなり後期段階になるにつれて、競争プレイヤーも増え、全体のサービスレベルも成熟化していくにつれて、顧客が製品を購入する際の目線も上がっていきます。

それに伴い、営業・生産・開発・マーケティング・広報・管理など全体として水準が高く信用ができる会社や製品が市場に残っていきます。この成長フェーズによって今強化するべき点は1点か全体かが変わっていきます。

 

「市場環境とKSF」

市場環境を出来る限り正確に把握することで、他社のレベル感を上回る施策をどのように設計するか考えやすくなります。

そのために、例えばマクロの部分では市場規模と市場シェアを捉えたうえ、主要な競合企業の製品ページ、プロダクト機能などをすべて洗い出し、採用ページやwantedlyなどに掲載されている競合の人材レベル、転職会議やvokersなどの口コミなどミクロな情報を把握することで他社が嫌がる一歩先のオプションを生み出すヒントを取りに行きます。

市場全体や競争企業の環境を細かく把握したうえで、この環境の中で勝ちにいくにあたって何の能力や要素が必要となるのか、KSF(Key Success Factor)を仮説ベースで見つけにいく作業を事前にしていれば、入社後に競争優位を作るための提言がしやすくなります。

 

「ビジネスモデルとKPI」

どのようなモデルで事業が動き、マネタイズが出来ているのか。売上発生に必要なKPIはなにか。これを把握することで、事業の全体像と改善のための定量的なキードライバーがわかりやすくなり、具体的にこの部分はもう少し改善できるのでは?といった事業成長に最も即した指標改善のアクションを提案できるようになります。

また、特にKPIを設計していない企業に対しては、その会社の強みや、競争環境、ビジネスモデルなどを見たうえで、定量的に数値把握ができる仕組みを提案する、というアクションも必要になります。

 

詳細な情報をもとに改善仮説・提案内容を立てておく

上記のような情報を詳細に把握していれば、現社員と同等もしくはそれ以上の情報量で業務に取り組むことができます。

また、雑多な情報の中で、実際の施策の優先度を付けていくためにも、下記のような最も重要な定性・定量情報にフォーカスしたうえで、何をするべきかの仮説を立てます。

 

(改善仮説を立てるドライバーとなるもの)

・顧客のペイン
・あるべき姿
・競合状況
・定量数値
・市場トレンド

 

「顧客のペイン」

顧客が一番課題に感じている点、顧客の不満になっている点をもとに、アクション仮説を提案

改善仮説例*ここが顧客の課題が大きそうなので、自社のサービスのうちこの部分を強化し、顧客に受け入れやすくしておこう~

 

「あるべき姿」

あるべき姿は、ともと製品を思いつくにあたった背景や、世の中に提供したい価値、ビジョン・ミッション、正しい市場のあり方などに基づいて提案

改善仮説例*この製品コンセプトをより強化するために、マーケティングメッセージはこう変えよう~

 

「競合状況」

競合が取り組んでいるもので明らかに上手くいってそうなもの、今後自社の脅威となりそうなものは、キャッチアップして自社でも行いましょうと提案

改善仮説例*他社のこの取り組みは自社でも参考になり、コスト感もやれそうなので情報収集もかねてやってみよう~

 

「定量数値」

PL / BS / KPIなどの数値で明らかに改善余地のあるものや、課題感があるものに対しては課題解決の打ちてがあると提案

改善仮説例*このKPI指標はまだまだ伸び余地があるが、アクションに取り組みきれていないので施策を組み立てなおそう~

 

「市場トレンド」

市場として取り組む施策としてトレンドとなっているもの、最新手法となっているもので、自社の相性の良さそうなものを提案

改善仮説例*この手法はトレンドとして他社もやり始めており、先行事例は少ないが自社の相性がいいのでやってみよう~

 

 このように、十分な情報収集のうえで、説得の根拠となる材料と提案の方向性を持ってジョインすると、即戦力として活躍しやすくなります。

 

入社後の施策・アクションの事始め

十二分な情報、課題&ソリューションの仮説を持った状態まで準備した後の最後の詰めは、具体的に施策やアクションを起こすにあたっての事始めを行います。

 

(アクション事前準備)
・部署意思決定者
・意思決定の方法
・進め方プロセスを固める
・イノベーター把握

 

例えば、施策を進めるにあたって管掌している部署の意思決定者や意思決定のプロセスを事前に把握したうえで、具体的にどのような手順で進めていくかを整理しておきます。

また新規性のある施策を進めるにあたって、共同で業務にあたってくれそうなイノベーター気質の人材は社内で誰になるのかを把握しておくことで、より強い推進力でアクションを行うことができます。

 

ベンチャー企業の副業プロジェクトに参画できる

「モアプロジェクト」のご紹介

転職する気持ちはないけれど、自分の力を試してベンチャー企業の副業に挑戦してみたい。そう考えていらっしゃる方は、ぜひこの機会に副業に参加してみませんか?
「モアプロジェクト」では様々な副業案件をご紹介しており、リクルート、アクセンチュア、ヤフーなど有名企業の人材が多くの方に、ご登録を頂いております。
エンジニア、マーケター、カスタマーサクセス、グロースハッカー、事業企画、新規事業推進など専門性の高い方を多くの企業様が求めています。

登録は無料です、ぜひお気軽にご登録ください。